出版社「新評論」の書籍 通販

TOP>>出版社一覧>>新評論

新評論 公式ホームページ

新評論
新評論

新評論 関連通販

新評論 口コミ by Yahoo!知恵袋

Q.関西学院≪関学)相撲 兵力士好きの北の富士 宇良をかわいがりすぎる NEWSポストセブン どうおもわれますか。 稀勢の里の逆転優勝で盛り上がった大相撲春場所。 NHKでの中継でファンの注目を集めたのが、新入幕の宇良に対して解説の北の富士勝昭氏のコメントが好意的すぎること。千秋楽でも宇良と逸ノ城の取組が土俵際でもつれて物言いがつく一番になり、VTRが流れると北の富士氏は「あ、(逸ノ城が)早い、手をついているよ」と全力でフォロー。 行司差し違えで宇良の勝ちになると「アッハハハ」と上機嫌に笑った。アナウンサーから宇良について聞かれると、「売店に宇良のTシャツが売っているから、買いたいぐらい」と終始ノリノリだった。 その後、勝ち越しを決めた宇良のインタビュー映像が流れてくると「かわいいね」と一言。角界でいうところの「かわいがり」ではなく、本当に「かわいい」ようだ。 千秋楽に強行出場した稀勢の里に対して、北の富士氏が「昨日の一番を見ていたら相撲が取れていない」などと辛口コメントを連発していたのとはあまりに対照的だ。相撲担当記者がいう。 「辛口評論で知られる北の富士は、小兵力士好きなんです。かつての“技のデパート”舞の海秀平とも手が合うから、正面で解説する時は、向正面の担当が舞の海になることが多い。2人の掛け合いが盛り上がるから、NHKも乗っかっているのでしょう」

A.宇良は、北の富士さんだけではなく、すでに相撲ファンすべての中でトップの人気を誇る力士になっています。 様々な言動を見ても、母校・関西学院大学のMastery for Serviceの精神に満ち溢れていますね。さすが西日本私大NO1の名門・関学のOBだと思います。 同じ関学OBとして、ますますの活躍に大いに期待しています。


Q.ゴールデンウィークが、教育上有益か有害か、必要か不要かを論じる、教育関係者や教育評論家が、あまりいない理由。 ゴールデンウィーク(大型連休)、つまり4月末~5月上旬の期間の祝日とそれに前後した期間は、各教育機関に在籍する児童・生徒にとって、有益か有害か、必要か不要かを論じる観点は存在しうるはずです。 以下の観点が考えられます。 まずは、否定的な観点です。(勝手ながら、私の観点はこれに近いものです。) ①児童・生徒には、春の期間に「春休み」があるのに、その1ヵ月後に、1週間近くもお休みになりうる状況がある(現行の祝日基準では、最短3日)。そのような学校等のお休みは、必要なのか。 ②その時期が新学年(1年生なら入学)の1ヵ月後である事。新学年(もしくは入学後の学校)の生活にようやく慣れた時期である。そのような休日は、その「慣れ」を阻害する恐れはないのか。 ③4月29日、5月3日、5月4日、5月5日(の行事・記念日等)を「休日」にするほど重視する事自体が、教育上バイアスを引き起こす恐れについて。 4月29日は「昭和の日」故に祝日となっているが、今は2017年(平成29年)であり、昭和は終わって久しい。「昭和」という元号を名乗っていた時代は、それほど重要なのか。 5月3日は「憲法記念日」故に祝日となっているが、現行の憲法が制定された事は、それ故に休日にせねばならないほど重要なのか。 5月4日は元は何の日でも無かったので休日ではなかった。それ故、当時は5月には2日しか祝日がなく、こうした観点が生じる可能性は、「11月に2日祝日がある事」と同じ程度に過ぎなかったのではないか。 5月5日を祝日とする事が、最大のバイアスとなりうる。つまり男の子を祝う「端午の節句」の延長上としての「こどもの日」だから。性差別の恐れがあるのではないか。逆に、5月5日が祝日(休日)であったり、その直前の日も休みである事で、本来の端午の節句の祝い方が困難になる(結果的に軽視される)恐れがあるとすれば、別の意味での性差別になるのではないか。 ④3日以上の休日が続く事で、この時期に日帰りの行楽だけでなく、連泊の旅行も行われる事が多い事の是非。混雑の要因になる、その時期の自宅学習やクラスメイト同士の交友を阻害する等の弊害がある。 ⑤この時期は既に晩春である事。春の遅い時期を行楽を推奨する時期とする事の是非。 一方で肯定的な観点も考えられます。 ①仮に当事者自身には春休みがあるとしても、親(特に俸給生活者たる働き手)はその時期は週末以外休めない事が多い。親と子が一緒に休める時期が必要だ。その事は学校での教育以上に子にとっては重要だ。だから有益で、必要だ。 ②「新学年としての(1年生にとっては入学先の)学校生活の開始」という事は、当の児童・生徒にとって小さなことではない。疲れることも多い。その休養に、この時期の週末以外の休日が必要だ。 ②この時期以前には寒冷で戸外活動に適さない地域も存在する事。その地域の範囲は、日本の国土の中で軽視できないほど広大であること。こうした地域では、春休みの時期ではウィンタースポーツ以外の戸外活動ができず、子供にとって「春の戸外活動」を味わうこの時期は重要だ。 こうした事が論点となりえますが、古今(5月4日がまだ休日ではなかった時代を含みます)を問わず、教育関係者や教育評論家がこれを論点としなかった理由は何でしょうか? また、皆様は、ゴールデンウィークは教育上有益・必要と思われますか?有害・不要と思われますか? なお、私は、教育関係者や教育評論家ではなく、人の親ですらないことを、お断りします。

A.まず、GWが不要だという意見があるという事に驚きです。私は常日頃から日本人は働き過ぎだと思っていますので、これくらいの休暇すら不要だという方がいらっしゃるとは! よほど働く事がお好きですか? 残念ながらこの国では欧州のように1ヶ月のバカンスを取るどころか、有給休暇すら消費させてもらえないという悲しきサラリーマンが多数おります。 春休みは子供は休みでも親達は仕事があります。一流企業にお勤めならそんな時に有給でも取って家族旅行などできるのでしょうが、残念ながら暦通りにしか休めない弱者には暦の休みを削られるのは辛いですね。 子供達にとっても進級先でホッと一段落できるし、よい区切りになっていると思います。 せっかく慣れた頃に長めの休みがあるなんて!と思うのは幼子を保育園に預け始めたばかりの親御さんぐらいでしょう。 なお、私は教育関係者ではないですが、子供数名の親ではあります。


Q.安倍首相が韓国に大使を帰任させるほど、今の北朝鮮の情勢は朝鮮戦争の休戦協定後以来、もっとも緊迫した状況に陥っているそうです。 それでも、北朝鮮よりも森友学園問題のほうが重要であると思っていらっしゃる皆様のご意見とその理由をお聞かせ下さい。 ㅤㅤㅤㅤㅤㅤㅤㅤㅤㅤㅤㅤㅤ トランプ氏、習氏に北攻撃で最後通告 「中国が解決しなければオレがやる」 https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170404-00000016-ykf-int 北朝鮮が弾道ミサイルの発射に続き、6回目の核実験の準備を進めている。金正恩(キム・ジョンウン)朝鮮労働党委員長は、異母兄の金正男(キム・ジョンナム)氏を暗殺する異常さだけに、「東京やソウルを火の海にする」との発言も脅しでは済まされない。東京上空で、長崎型の核兵器が爆発した場合、「死者50万人・負傷者500万人」というシミュレーションもあり、自民党は「敵基地攻撃能力」の検討を打ち出した。こうしたなか、ドナルド・トランプ米大統領は6、7日の米中首脳会談で、中国の習近平国家主席に北朝鮮問題での「最後通告」を行う。 「(正恩氏は)歯止めが利かなくなっている」「十数分で北朝鮮から(弾道ミサイルが)飛んでくる。2発目を撃たせない即応性を考えた場合、日本も攻撃能力を検討すべきだ」 自民党の小野寺五典元防衛相は2日、フジテレビ系「新報道2001」で、こう語った。巡航ミサイルや戦闘機などによる敵基地攻撃(反撃)能力を保有することは、日本の国土に危険が及ぶ可能性を低下させられるほか、抑止効果も期待できる。 民進党の前原誠司元外相も「こういう議論をするということは、大事なことだと思いますし、党としても、これから議論していくことになると思います」と語ったが、同党のリーダーの認識はかなり違う。 蓮舫代表は3月30日の記者会見で、「(敵基地攻撃能力の保有を検討することを)懸念している」「戦後歩んできた平和国家の礎が崩れているように思える」と語った。 北朝鮮による「今そこにある危機」を目の前にしながら、いまだに「憲法9条が日本を守っている」「平和国家=反軍事」という“教義”を信じ込んでいる政党があるとすれば、政権運営の資格があるのか疑わしい。一部野党には、国民と国家を守る意志と覚悟はないのか。 現に、憲法9条はあるが、北朝鮮に拉致被害者は数十年も奪われたままで、島根県・竹島は韓国に強奪され、沖縄県・尖閣諸島の周辺海域には連日のように中国公船が侵入している。 北朝鮮の核ミサイルが日本に飛来した場合の惨劇は尋常ではない。 札幌医科大学の高田純教授(放射線防護学)のシミュレーションでは、東京の上空600メートルで長崎型と同じ20キロトンの核兵器が爆発すれば、《死者50万人/負傷者300~500万人を数える》という。 核ミサイルだけではない。北朝鮮は正男氏暗殺にも使用した猛毒の神経剤VXのほか、サリン、炭疽(たんそ)菌といった生物化学兵器を少なくとも5000トン保有しているというデータもある。 ジャーナリストの山口敬之氏は夕刊フジの連載「ドキュメント永田町」(3月14日発行)で、現在、日本政府が極秘裏に行っているシミュレーションについて、以下のように報告している。 《東京や大阪などの人口密集地にVXミサイルが着弾すれば、その強烈な毒性と残存性から、数千人から数万人が犠牲になる可能性もある》 北朝鮮は現時点で、日本のほぼ全土を射程に収める中距離弾道ミサイル「ノドン」を200から300基配備しているとされる。 学校法人「森友学園」(大阪市)の問題も大切だが、国会は国民の生命と財産に直結する危機についても、急いで議論すべきだ。 トランプ氏は6、7日、フロリダ州パームビーチで、習氏と米中首脳会談を行う。トランプ氏は北朝鮮の金正恩体制について「地球規模の脅威」との立場から、習氏に対し、北朝鮮への圧力強化を要請する考えだ。 トランプ氏は2日の英紙フィナンシャル・タイムズ(電子版)とのインタビューで、「中国が北朝鮮問題を解決しなければ、われわれがやる」と語り、単独で「斬首作戦」や「限定空爆」に踏み切る考えを示唆した。 評論家で軍事ジャーナリストの潮匡人氏は「敵基地攻撃能力の検討は、何十年も前から言われてきた。遅きに失した感がある。北朝鮮は移動可能な固体燃料を使用した新型ミサイルの開発に成功した。ミサイル防衛システムの処理能力を超えた『飽和攻撃』を仕掛けられた場合、現時点では迎撃できない。敵基地攻撃能力を保有するとしても、何をどこまで整備するのかは、政府・与党内でコンセンサスは得られていない。北朝鮮は近く、大規模な核実験や、ICBM(大陸間弾道ミサイル)発射実験をする可能性が高い。トランプ米政権は黙っていない。日本に何ができるか、真剣に考え、議論すべきだ」と語っている。

A.確かに北朝鮮の脅威が増しているのは事実。 しかし、国内目線での国民の国有地忖度問題の関心度は今でも高い。 そこを安倍政権が切り込んでくれると、以外にこの問題はあっさりと幕切れになるのだが、躊躇し続ける安倍政権に対し疑念を持たれている状態。 更に100万円寄付金問題の当事者2人の内、籠池氏だけあっさり証人喚問の土俵に上げ、もう一人の当事者 昭恵婦人の国会招致、又はせめてもの会見すら拒否。 まずは国内のガンをささっと片付けてから、国外の難問題に対処するべきだと思うのだが・・・。


Q.百田尚樹氏「BPO解体」提言を公表 放送法遵守を求める視聴者の会、新代表に=極右国家主義思想の方がおっしゃる「不偏不党」は国家主義思想の安倍政権を批判することが問題であるということでは? 安倍政権批判報道を許していることが許せないから「BPO解体」を提言?そもそも民主主義国の報道機関は政府を監視し、問題があれば指摘して批判することにより、国民に知らせる役割があり、極右思想の自分達の思想を中心にして物事を考えること自体問題では? それよりも安倍総理が大手マスコミ経営陣、幹部と会食仲間になり懐柔していることの方が問題では?皆さんはどう思われますか? https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170328-00000571-san-ent 産経新聞 3/28(火) 20:18配信 テレビ報道を検証している任意団体「放送法遵守を求める視聴者の会」は28日、東京都内で記者会見を開き、代表呼びかけ人の作曲家のすぎやまこういち氏が退任し、作家の百田尚樹氏が新たに新代表に就任したことを発表した。また、放送倫理・番組向上機構(BPO)の委員らの政治的立場に偏りがあるとして、BPOを解散し、国民の声を反映した独立規制機関の設立などを提言した。 同会によると、85歳のすぎやま氏は高齢と多忙を理由に退会した。百田氏は会見で「電波は国民の財産で公共性が重んじられる。放送局は責任と義務を重く受け止めなければならない」と述べた。 会見には、呼びかけ人として、経済評論家の上念司氏や弁護士のケント・ギルバート氏らが出席し、学校法人「森友学園」(大阪市)の国有地払い下げ問題や、豊洲市場移転などをめぐるテレビ報道について疑念を表明した。 上念氏は、森友学園問題をめぐる辻元清美元国土交通副大臣に関する「3つの疑惑」について、報道が少ないことについて、「民進党や辻本さんの意向を忖度(そんたく)して報道を自粛しているとしたらとんでもない話になる」などと指摘した。 また、特別ゲストとして招かれたジャーナリストの有本香氏は豊洲市場移転問題について、元都知事の石原慎太郎氏に対する報道が「罪を犯したであろう人に対する伝え方をしている」などと人権面での問題点を指摘した。 さらに、会見では放送をめぐる問題についてまとめた提言を公表した。 同会事務局長で文芸評論家の小川榮太郎氏は、BPOについて「放送事業者自身のコントロール下にある任意団体であるBPOとテレビのマッチポンプによるチェックしかない。構成員の多くが左派、リベラル系であることは国民不在の機関だと言わざるを得ない」として問題視。国民に広く認知するように運動を始めたうえで、BPOの解散と、国民の声を反映した新たな独立規制機関の設立を求めた。 また、放送業界は寡占状態にあるとして、電波の周波数を競争入札により通信事業者に割り当てる「電波オークション」の導入などを提言した。 転載ここまで 放送法 第一章 総則 (目的) 第一条 この法律は、次に掲げる原則に従つて、放送を公共の福祉に適合するように規律し、その健全な発達を図ることを目的とする。 一 放送が国民に最大限に普及されて、その効用をもたらすことを保障すること。 二 放送の不偏不党、真実及び自律を保障することによつて、放送による表現の自由を確保すること。 三 放送に携わる者の職責を明らかにすることによつて、放送が健全な民主主義の発達に資するようにすること。

A.BPOは汚染されてる BPOをBPOにかけて下さい!


新評論 関連情報

関連情報は、0件です。

出版社一覧

関連情報

Webサービス by Yahoo! JAPAN 楽天ウェブサービスセンター
2017/04/25 Tuesday 06:04:01